PayPayの送金は本人確認なしでも使える?やり方やメリットも解説!

PayPayの送金は本人確認なしでも使える?やり方やメリットも解説!
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みなさんのなかには、PayPay(ペイペイ)のアカウントで本人確認が終わっていない人たちもいるはずです。人によっては、マイナンバーカードや運転免許証がなく、eKYCの手続きができないケースもあるでしょう。果たして、その場合に送金サービスを利用することは可能なのでしょうか?

この記事では、「PayPayの送金は本人確認なしでも使えるのか?」という疑問について考察しています。また、送金のやり方やeKYCの手続きを終えるメリットも紹介しているので、PayPayを利用している人たちは参考にしてみてください。

目次

PayPayの送金は本人確認なしでも使える?

さて、PayPayの送金機能は本人確認なしでも使えるのでしょうか?

結論から言えば、PayPayでは本人確認していなくとも送金機能を使用できます。送金先のアカウント情報さえわかれば、PayPayの全ユーザーが気軽に利用できるサービスなのです。

ただし、eKYCを完了していないアカウントでは、銀行に出金できない「PayPayマネーライト」しか送れません。なかには、「PayPay残高を現金化できないのは困る」という人たちもいるかもしれないので、注意してください。

PayPayを使った送金のやり方

それでは、PayPayを使って送金するには、具体的にどうすればよいのでしょうか?

送金のやり方には、いくつかのパターンがあります。ここでは、代表的な方法をひとつ紹介します。

PayPayを使った送金のやり方

STEP
ホーム画面で「送る」を選択する。
ホーム画面で「送る」を選択する。
STEP
PayPay ID、電話番号、表示名のいずれかで相手のアカウントを検索する。
PayPay ID、電話番号、表示名のいずれかで相手のアカウントを検索する。
STEP
チャット画面の「送金」を選択する。
チャット画面の「送金」を選択する。
STEP
金額を指定して「次へ」を押す。
金額を指定して「次へ」を押す。
STEP
内容を確認して問題なければ「〇円を送る」を押す。
内容を確認して問題なければ「〇円を送る」を押す。

なお、上記以外の送金方法について知りたい人たちはPayPayの公式HPをご確認ください。

残念ながら、PayPayを使ってLINE PAYや楽天ペイなどの別なキャッシュレス決済サービスに送金することはできません。原則として、同じプラットフォームを使用する必要があります。

本人確認のメリット

すべてのユーザーが送金機能を使えるとはいえ、eKYCでアカウントの本人確認を終えたほうがよいと言えるメリットがいくつかあります。ここでは、代表的な利点を3つ紹介していきます。

PayPayで本人確認するメリット

  • メリット1 銀行口座に出金可能なPayPayマネーが使えるようになる。
  • メリット2 PayPayジャンボの当選確率が上がる。
  • メリット3 チャージや決済の利用上限額が増える。

PayPayのアカウントで本人確認を終了していないと、チャージした残高を銀行に出金できません。例えば、あなたが飲食店で立替払いをした時に、eKYCを終えていないアカウントを使っている人がPayPayマネーライトで清算すると、その分は現金化できないので注意してください。

その意味では、本人確認をしないとデメリットが大きいとも言えるでしょう。

送金だけなら本人確認は必要ない

とはいえ、PayPayで特定のユーザーに送金するだけなら、アカウントの本人確認は不要です。eKYCを終了していなくとも、電子マネーを瞬時に送れるので気軽に利用できる仕組みと言えます。

けれども、念のため、銀行口座に出金できないPayPayマネーライトを送ることを伝えておいたほうがよいでしょう。なかには、PayPay残高を現金化する予定の人たちもいますから、送金時のトラブルにならないように、送金時の確認事項だけ連絡しておいたほうが安全な取引になるでしょう。

なお、PayPayでは、繋がっている相手とチャット機能でメッセージのやり取りもできます。これを機会に是非とも活用してみてください。

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この記事の監修者

森本 恭平のアバター 森本 恭平 マーケッター

1990 年生まれ。慶応義塾大学福澤諭吉文明塾 CP7期生。公共法政策修士(東北大学)。 研究分野はレジリエンスの社会政策。2017年より東日本国際大学・福島復興創世研究所の准教授として福島復興の研究及びプロジェクトに携わる。2019年より独立し、オウンドメディアの開発・運用・売却、データ解析、SEO対策、SNS(Facebook、Twitter、インスタグラムなど)を含む広告宣伝の企画と運用、記事作成、CIデザインなどマーケティングに関わるサービスをワンストップで提供している。福島県総合計画審議委員会の審議員を歴任。

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