PayPayとYahooを連携するのは危険?メリットとデメリットを解説

PayPayとYahooを連携するのは危険?メリットとデメリットを解説
  • URLをコピーしました!

みなさんのなかには、PayPay(ペイペイ)とYahoo! Japan IDとの連携を検討している人たちもいるはずです。特に、Yahoo関連のサービスを頻繁に利用している場合は、PayPayのポイントが貯まりやすくなるので積極的に活用してきたいですよね。

とはいえ、決済系のアプリケーションを外部サービスと連携することに対して危機感を持っている人たちもいるかもしれません。実際のところ、PayPayとYahooの連携は危ないのでしょうか?

この記事では、「PayPayとYahooを連携するのは危険なのか?」という疑問について考察しています。また、PayPayとYahooの連携に関するメリットとデメリットもまとめているので参考にしてみてください。

目次

PayPayとYahooを連携するのは危険なのか?

さて、PayPayとYahooを連携するのは危険なのでしょうか?

結論から言えば、PayPayとYahoo! Japan IDの連携は安全です

もちろん、個人情報の流出などのトラブルが起きる可能性は0ではありませんが、電話番号や住所などの登録情報として使用するデジタル系のサービスには総じて同じリスクがあると言えます。

むしろ、PayPayやヤフーのセキュリティ管理は世界的に最も厳しい水準で運用されていますから、これでダメならどうしようもないと言わざるを得ないのです。なお、PayPayが実施している安心と安全に関する取り組みについて知りたい人は以下の動画をご覧ください。

どうしても情報漏洩が心配な人たちは連携を解除することをおすすめします。そのやり方はPayPay公式HPに詳しく解説されているので、参考にしてみてください。

PayPayとYahooを連携するメリット

とはいえ、PayPayとYahooを連携することには、どのような利点があるのでしょうか?

最大のメリットは、Yahooショッピングを利用したときのポイントがPayPayに加算されることにあると言えます。通常、Yahooショッピングで発生したポイントは関連サービスの決済以外には使えませんが、PayPayで決済すれば、その分のポイントが還元されるので、支払い先の幅が広がるわけです。

コンビニ払いとは違って手数料もかからないので、Yahooの関連サービスを頻繁に利用する人たちにとってはトータルコストが低くなるのも大きなメリットであると言えるでしょう。

PayPayとYahooを連携するデメリット

一方で、PayPayとYahooを連携するデメリットはあるのでしょうか?

これに関しては、PayPayとYahooを連携することによって生じる目立った短所はないと考えられます。強いて言えば、Yahooの関連サービスを使っていない人からすれば、メリットが全くないことだと言えるかもしれません。

そもそも両者のアカウント連携はキラーコンテンツと言えるような仕組みではありません。PayPayで決済できるようになってポイントが付く程度の話ですから、その利点に魅力を感じないのであれば、不要と言ってよいでしょう。

Yahooのヘビーユーザーは連携がおすすめ

以上のことを踏まえると、YahooのヘビーユーザーにとってはPayPayのアカウントとIDを紐づけるメリットは大きいと言えます。PayPayポイントはYahooから付与されるポイントよりも使い勝手がよいですから、クレジットカードやコンビニ支払いをしている人は一元化したほうがお得だと言えます。

「個人情報の流出が怖い」という危機意識はデジタルサービスを利用する上では、とても大切な姿勢です。けれども、インターネットという記録が残るシステムを使う以上、サイバー攻撃を含むセキュリティの脆弱性は常につきまとう問題と言えます。

もちろん、事業者は顧客の情報を適切に管理する責任があります。それを怠って迷惑をかけた場合には、然るべき対応が必要になるでしょう。それでも、ユーザーからすれば、自らの力ではどうしようもできないトピックでしかありません。

デジタルサービスが中央集権的な仕組みの上に成り立っている、この常識を変えるような新しい技術と事業が拡大しない限り、PayPayやYahooに関係なく、そのリスクは永遠と存在し続けることになるのです。

PayPayとYahooを連携するのは危険?メリットとデメリットを解説

この記事が気に入ったら
いいね または フォローしてね!

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!

この記事の監修者

森本 恭平のアバター 森本 恭平 マーケッター

1990 年生まれ。慶応義塾大学福澤諭吉文明塾 CP7期生。公共法政策修士(東北大学)。 研究分野はレジリエンスの社会政策。2017年より東日本国際大学・福島復興創世研究所の准教授として福島復興の研究及びプロジェクトに携わる。2019年より独立し、オウンドメディアの開発・運用・売却、データ解析、SEO対策、SNS(Facebook、Twitter、インスタグラムなど)を含む広告宣伝の企画と運用、記事作成、CIデザインなどマーケティングに関わるサービスをワンストップで提供している。福島県総合計画審議委員会の審議員を歴任。

記事に関してコメントする

コメントする

CAPTCHA


目次